障がい者雇用のプロフェッショナル　堀江車輌電装　トライアングルです。
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多くの企業での採用実績、コンサルティング実績、そして、自社での障がい者実習や雇用実績をもとに、御社の障がい者雇用に関する問題を解決します。
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こんにちは！　日々新型コロナウイルスの感染拡大が報じられています。
しっかりと対策をして過ごしていきましょう！

今回は、この2年間の企業事例を紹介します。
コロナ禍で起こったトラブルや、どう対処したかを紹介しますのでぜひ会社の対策として参考にしていただけると嬉しいです。


■コロナで自宅待機や在宅勤務になったことで業務レベルが下がった

ある社員の方が、緊急事態宣言もあり1ヵ月程度自宅待機になったことで業務内容を忘れてしまったというケースがありました。
久しぶりの業務とはいえすぐ思い出せるだろうと考えていたのですが、実際に通勤を再開してもなかなか以前の業務ペースに戻れなかったそうです。
同じく、在宅勤務になることで業務進捗が遅い、アウトプットレベルが下がったという事例をご報告頂いております。

こうなってしまう原因は大きく２つあります。
ひとつは、その方の特性として「記憶を長期間留められない・新しいことを記憶するのが苦手」ということが挙げられます。

先のケースでは、通勤再開後に改めて病院で検査したことによって上記の特性が明らかになったようです。

もうひとつの原因としては、日常的に「指導・サポートがあったから」業務に対応できていたが、そのサポートがなくなったことが挙げられます。

１つ目の原因については、まずは医師の確認、指導の下でどのように業務に従事するかを再検討する必要があります。
つい「障がい者だから忘れっぽい」と思う方もいるかもしれませんが、こうした特性を個別の要対応案件として理解し、ともに解決することがダイバーシティにつながっていきます。
こちらの会社では、これまで「当事者の記憶」に沿って仕事をさせていたところを、新入社員が入ってきたときと同様に、改めて業務の説明やサポートをすることで解決できました。

2つ目の原因については、サポート体制の中でも「サポートの頻度と内容」を明確にしなおすことが解決策につながりました。
具体的には、業務指示を明確にし、定期的に進捗共有を行うことが重要と考え、開始から終業までに4回のコミュニケーション時間を設けました。
それぞれ10分程度の時間ですが、やるべきことや期限が具体的になり、進捗の遅れも減ってきています。

そもそも在宅ワークへの対応や慣れが遅れるのは、障がいの有無に関わらず発生している問題です。
こうした対策は汎用的に活用できるのではないでしょうか。


■コロナで事業や仕事の進め方が会社レベルで変わってしまった

新型コロナの影響で、事業内容や会社全体で仕事の進め方が変わったため障がい者の方々にどんな業務を割り振ればいいか不明確になってしまったという事例を何件も頂いております。

例えば、リモートワークが中心になったために、配達や名刺作成の業務がなくなってしまったり、そもそも所属部署がなくなったりと、業務内容や部署が変更になるケースです。

こうしたケースにおいては、会社として業務の切り出しを再度実施しようにも、業務自体が新しい、または障がい者に限らず慣れている社員がいないために切り出しの前提となる「業務の可視化」ができない状態にあります。

こうした場合の対応は大きく二つの方向に分かれました。

一つは、王道通り業務を早急に可視化し、再度切り出しを行うものです。
業務が新しくとも、ミーティングや顧客との資料のやり取り、あるいは社内でのテスト運用などは必ず行われます。

そうした「必ず行う業務」を中心に可視化し、難易度や必要なスキルを整理しなおして切り出していきました。

我々が事例として聞いている中で多かったのは、議事録の作成や会議データの文字起こしです。

オンライン化の影響からか、会議が短時間かつ高頻度になってきたというお声も多くなっていますが、その都度発生する議事録や、参加できない方への共有のための文字起こし、データ作成を依頼することで円滑な運営につながったと伺いました。

もう一つの方向は、従業員のサポートをITで行うという方向です。

例えば、これまで資料整理やファイリングを中心に行っていた障がい者の方が、オンラインでの資料整理に異動したり、印刷された紙を整理するだけでなく印刷するところから担当したりという作業変更を行うとします。

その際、こうした作業変更をジョブコーチや社内の担当者がサポートするのですが、その際つきっきりで対応するのではなく、IT技術を積極的に活用していき、非接触で、密を避けた運営になっています。

例えばオンライン資料整理では、Zoomで一度業務説明をするのですが、その様子を動画で記録しておき何度でも見られるようにしておく。

クラウド上に共有ドライブを作成し、ドライブのバックアップ作成を自動化し、作業を遠隔で実施可能にする（バックアップがあるのでミスしても戻せる）。

音声認識のソフトや書庫管理ソフトを活用し、PC操作を減らして文書の印刷を実施。
どこに保管したか、すべきかも全体でデータ管理ができる状態にする。

こうした工夫をすることで新たな業務にも対応してきたそうです。

なお、ITでの支援については助成金の活用も可能です。
ぜひ積極的に活用し、働きやすい環境を作って頂ければと思います。


■まとめ
いかがでしょうか？　コロナ禍でのトラブル対応や業務変更対応の事例をご紹介させていただきました。

トライアングルでは、これまでの経験から、様々な事例を蓄積しています。貴社の状況を伺い、しっかりとサポートをしていきます。

ご不安があれば、どんなことでも構いません。無料で相談に乗ります。
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多くの企業での採用実績、コンサルティング実績、そして、自社での定期的な障がい者の方の実習や雇用の実績をもとに、御社の障がい者雇用に関する問題を解決します。