障がい者雇用のプロフェッショナル 堀江車輌電装 トライアングルです。
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新型コロナウイルスが話題になって、１年以上が経過しました。
多くの会社でテレワーク・リモートワークの推進がされたと思います。
また、時差通勤を勧めた会社もあったでしょう。
今回は、こうした「コロナ対応」をしっかりと行うことが、障がい者雇用にも直結した事例を紹介したいと思います。
こうした対応を進めていき、求人上でもPRすることで応募者が集まりやすくなっているのが実情です。
ぜひ進めていってください。
■テレワーク、時差通勤を重視する大学生
先日、ある会社説明会を見学させて頂いた時の話です。
学生からの質問で、「テレワークは導入していますか？」という質問が上がりました。
それに対し、担当者は「導入しているが、100%ではない」「持ち帰り用のノートPCを手配済み」と回答をしていました。
その回答を聞き、学生さんが応募されたのです。彼は、「テレワーク比率が高いこと」「時差通勤が認められていること」を就職活動で重視していました。
彼はパニック障害というもので、密度の高い電車に乗るとパニック発作が出てしまうという症状をお持ちでした。
大学も午後からの授業を取っていたそうです。
彼は「テレワークで働ける会社」でないといけないのです。
その結果、当然ですが、応募先を調べる際も「テレワーク率」が明確な会社だけを選ぶようになりました。
パニック障害に限らず、通勤がネックになって働けないという方は多くいらっしゃいます。
視覚障害者の方で、通勤が出来なかった例を過去も紹介しましたが、そうした方々を戦力にするためにはテレワークの推進が効果的です。
ちなみに、某求人サイトで「テレワーク」で検索すると、全体の求人数が931件にも関わらず、ヒット数が13社44件しかヒットしませんでした。
非常に狙い目のキーワードではないでしょうか。
■明確なタスクを求める29歳経験者
この方は、元々IT企業でエンジニアとして業務経験を積んだのち、総務経理部に異動をしていましたが、症状がでるようになったため転職活動をしていました。
経験も豊富で、現場業務も間接部門もわかることから、多くの会社がオファーを出しました。
その中で彼はどのような仕事を選んだかと言うと、経理スタッフでした。
決め手は「内定通知書」と「職務記述書」です。
その会社では、どのようなポジションで、どのような仕事をするか、事前に明確にしていました。
一般的な日本企業では、「就社」と言われるように、異動が当たり前で、部門内に発生する業務をみんなでカバーしあうような働き方が推奨されていますよね。
しかし、こちらの会社はそうではありません。
事前に役割が明確になっていて、不明な業務を拾い合うことはあまりありません。
不明な業務は一度上司が拾って、各自のポジションにアレンジするというフローを取っているのです。
その結果、候補者は「自分が何をするのか」が明確になります。
予期せぬ追加業務や異動の心配がほとんどない、ということでこの会社に就職を決めました。
コロナの影響もあって、ジョブ型雇用というものが叫ばれていますが、ジョブ型とは職務を明確にするということに他なりません。
人事の考え方として善し悪しはありますが、障がい者雇用の点から考えてみると、メリットが大きいのが実際ではないかとおもいます。
・仕事が明確になる
・仕事と対価の関係が明確になる
ということを喜ぶ方は少なくありません。
また、職務が明確になるということは、マニュアルや対処方法も明確になっていきます。つまり人材の採用や育成もしやすいというメリットがあります。
■まとめ
いかがでしょうか？今回はコロナで話題になった制度が障がい者雇用のアドバンテージになる例を紹介させて頂きました。
これらがすべてではありませんが、多くの障がい者の方は、自分の特性や希望する配慮を前提に仕事を選んでいます。
ぜひ新しい取り組みを積極的に活用し、良い人材採用につなげてください。
トライアングルでは、これまでの経験から、様々な事例を蓄積しています。
貴社の状況を伺い、しっかりとサポートをしていきます。
ご不安があれば、どんなことでも構いません。無料で相談に乗ります。
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