障がい者雇用のプロフェッショナル 堀江車輌電装 トライアングルです。
ご不安があれば、どんなことでも構いません。無料で相談に乗ります。
https://h-tryangle.jp/consulting/form/3多くの企業での採用実績、コンサルティング実績、そして、自社での定期的障がい者の方の実習や雇用の実績をもとに、御社の障がい者雇用に関する問題を解決します。
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新型コロナウイルスの影響もあり、リモートワークを進めている会社も多くなりました。
堀江車輌電装もその一社ですが、今回は自社の障がい者ではなく、「これから働きたい」と考えている障がいをお持ちの方々と一緒に「オンラインでの実習」を実施しました。
実施してみて、いくつかの光明も見えて参りました。ご興味のある会社は、ぜひご連絡ください。共有しますので、一緒に進めていきましょう!
今回のメルマガでは「リモート実習」の簡単な内容と、参加された方の声をお届けします。
ぜひご覧ください。
■リモート実習とは?
実習とは、障がいをお持ちの方が、「実際の職場で働く」ことを想定して与えられた業務をこなすことをいいます。リモート実習ですから、それを「オンライン」「在宅」で行います。
朝礼 :ZOOMで実施
業務指示:朝礼時、および適宜メールで指示
業務実行:在宅、PCにて資料作成を中心に実施
報告 :メール、ZOOMで実施
振り返り:ZOOMで実施
夕礼 :ZOOMで実施
簡単ではありますが、このような形で一日を過ごしました。
困ったときにヘルプを出したり、参加者同士で学び合えるよう、あらかじめ参加者同士(それぞれ障がい者)でペアを組み、何か悩んだり、行き詰ったりしたら、Google Meetで相談できるようにします。
指示の際は、作成する資料と、作成手順、作成のために必要な情報を渡しておき、あとは本人たちに任せます。通常業務でも、上長やサポーターが、常に周囲にいたり、手伝ってくれるわけではありません。
■参加者の声(抜粋)
○お一人目○
ペアの方とどのような作業をどんな時間配分で行うか、いつチェックをするか等を自分達で決めました。これが非常に良い経験となりました。ペアで取り組むことで、仮想の同僚がいる感覚があり、より実際の業務に近い環境だったと感じました。良い意味でプレッシャーがかかり、緊張感がありました。
今回の実習では、特にミスを少なくしようと意識して取り組みましたが、良い緊張感もあり集中力を切らさず行えたためミスも少なく作業量もこなせました。またマニュアル作成を任せていただいたことで、凄く自信になりました。
○お二人目○
ZOOMやハングアウトといった対面でない相手とのやり取りには慣れていないため意思表示の方法や離席や休憩の報告など気の回らなかった部分が多く発見できたと思います。
今回の実習で学んだ大きな点はやはりコミュニケーションの取り方だと思います。画面越しでの反応はうなずきではなくOKサインを出すことやきちんと発声するなど意思表示をわかりやすくすること、チャットでもこちらが見えていないのを意識して報告することや何かを伝えるのにも言葉のニュアンスや言葉を削ぎ落しすぎないことが必要だと思いました。
業務としての目標は高く設定すると終わらないかもしれないといった不安から雑になったりミスが増えたりと結果的に時間がかかる性格なのでこの点に関しては続けていこうと思っています。
■実施をして感じたこと
リモート実習を行ってみて感じたことは、通常の実習以上に質問、ホウレンソウ、意思表示の方法について、参加者での気づきが大きかったということです。
やはり、同じ場所にいるよりもはるかに「伝わりにくい」状況下だからこそ、個々人が工夫をし、円滑なコミュニケーションをとるようになりました。こうした点は、障がい者、健常者関係なく、オンラインでのコミュニケーションのポイントが見えやすくなったと感じます。
また、同じ場所にいると、つい「態度」「言葉遣い」に意識が向いてしまいます。しかし、リモート実習では、「業務のアウトプット」に集中することができます。管理する側も、業務上の指示や、業務に必要な情報伝達に集中することができていました。
御社でも、リモートワークの検討、実施が進んでいるのではないでしょうか。
今回の取り組みでは、障がい者の活躍という観点では、リモート環境がプラスに働くという効果を感じております。もしかしたら、今積極的に導入し、社内でトライアルを進めることが2年後、3年後の働き方の土台になるのではないかと感じております。
トライアングルでは、これまでの経験から、様々な事例を蓄積しています。貴社の状況を伺い、しっかりとサポートをしていきます。
ご不安があれば、どんなことでも構いません。無料で相談に乗ります。
https://h-tryangle.jp/consulting/form/3多くの企業での採用実績、コンサルティング実績、そして、自社での定期的な
障がい者の方の実習や雇用の実績をもとに、御社の障がい者雇用に関する問題を解決します。